◇主な執筆等
「1999年日本はこうなる」講談社、共著
「2000年日本はこうなる」講談社、共著
「徹底大予測2005年あなたの暮らしはこうなる」講談社、共著
「建築物の省エネ設計技術」学芸出版社、共著
「健康・快適なZEHのつくり方」学芸出版社、企画・全体監修・共著
「建築知識」インタビュー記事「徹底解説」６ページ掲載　2016年11月号
「日経アーキテクチャー」特別編集版「省エネ適判スタート」インタビュー記事
その他、雑誌等への寄稿は多数（「不動産証券化ジャーナル」、「建築技術」等）

◇委員等の実績
一般社団法人住宅性能評価表示協会 BELS制度化検討委員会委員
日本建設行政会議（ JCBA ）省エネ分科会委員：（民間から唯一の委員）
東京都環境局 中小テナントビル低炭素パートナーシップ委員

日本ERI時代には、国とも連携し、住宅の性能向上に関わる各種制度の立ち上げに携わる。具体的には、国土交通省による建築物省エネ法に基づく省エネ基準適合義務の制度設計やBELS（建築物省エネルギー性能表示制度）の制度設計等に携わった。しかし、BELS等が一般消費者の間になかなか浸透せず、認知度が上がらないことから、制度をベースにした住宅の性能向上施策の限界を強く感じる。
また同時期に、大手ハウスメーカー、工務店の団体、マンションディベロッパー、大手ゼネコンの技術者向けにセミナーや勉強会の講師を多く努める。しかし、消費者（施主）側が住宅の性能向上のメリット等について認識を持っていない状態では、事業者サイド主体の住宅の性能向上は進まないことも痛感し、住宅事業者側を向いた取り組みでは、我が国の住宅は変わっていかないことを思い知らされる。

一方で、多くの方々が、住宅の気密・断熱性能不足に起因して、ヒートショックで亡くなり、また半身不随等の後遺症で健康寿命を縮めており、さらに、結露・カビ・ダニによるアレルギーや喘息で苦しんでいる状況を目の当たりして、健康・快適な住宅を普及させていきたいという思いを募らせる。多くの方が、知識がないままに、一生に一回の住まいづくりを性能の低い住宅で行っている現状を変えるために、消費者に向き合った住宅の性能向上への取り組みの必要性を強く感じるようになる。

その思いをもとに、住まいるサポート(株)を設立し、日本でトップクラスの性能を誇る住宅会社を厳選して提携し、消費者に無料で紹介する等、住まいづくりのサポートを行うサービスを開始。また、横浜市住宅政策課主催のセミナーや毎日新聞社主催のセミナー等、多数のセミナーに登壇、メディアへの出演など、高性能な住まいづくりに関する情報発信に積極的に取り組んでいる。セミナー参加者のセミナーへの満足度は、96.7％で、住まいづくりにとても参考になると好評を得ている。